テレワークの生産性は3割も低下したので、今後の継続に赤信号
テレワークの生産性が出ました。
大阪の中小企業が対象ですが、3割の生産性の低下です。
今後のテレワークの継続は怪しいです。
これからはいつもの日常に戻るのかもしれません。
結果が出てしまっては文句の言いようがありません。
Contents
テレワークの生産性は3割低下
テレワークの生産性は3割も低下しました。
大阪の中小企業が対象ですが、3割の生産性の低下です。
3割は非常にまずい低下の数字です。
売り上げでいえば、30%ダウンの可能性があります。
ですが、生産性という数字なので、売り上げは変わらず手間が減っている可能性はあります。
もちろん後者の可能性は低く、売り上げ30%ダウンでしょう。
そこまで売り上げが減ると、倒産する可能性があります。
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3割も生産性が減ってしまうとテレワークの継続ができない
3割も生産性が減ってしまうと、テレワークの継続ができなくなる可能性があります。
社員がどんなにテレワークが良いと言っても限界があります。
テレワークを政府が推奨しても限界があります。
それは3割も生産性が落ちてしまうと、補てんができないからです。
そこまでの落ち込みは企業として致命的な数字になります。
そこまで余裕がある企業は少ないです。
普通の経営をしていれば、売り上げが落ちれば人を減らします。
人を余らしていても意味がないからです。
残念ながらテレワークの継続は絶望的かもしれません。
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対策をせずに始めた結果の数字
3割の生産性ダウンは、何の対策もせずに始めた結果です。
いきなり始まれば、何もできない期間はあります。
その期間も含めての生産性の低下です。
実際の数字ではありません。
問題は数字の中身です。
初めのうちは生産性が上がるわけがありません。
部材が揃っているわけでも、環境があるわけでもないからです。
ですが、対策や環境が揃ってきた後半はどうでしょうか？
生産性が上がっていれば、問題ないはずです。
今後どうするかは環境次第
今後どうするかは、環境次第です。
環境が整えられるなら、テレワークの方が良いです。
それは企業も、社員も同じ意見です。
最初の初期投資を企業が出せるかどうかです。
それにテレワークの環境を揃えようと思うかどうかです。
簡単な環境づくりではなく、頑張った環境づくりが必要になります。
適当にやっていれば、適当な環境づくりで、適当な結果しか生まれません。
やるからには一生懸命環境づくりをしなければならないのです。
そこまでするメリットをテレワークに感じるかどうかです。
まとめ
テレワークは今後、必要なものになってきます。
経費削減や働く環境づくりも含めて、進めるべきです。
ですが、日本の企業は古い体制が好きです。
テレワークにメリットを求められるかどうかです。
メリットを感じられなければ、今まで通り変わらない体制が続きます。