旅行業界は絶体絶命の大ピンチまで売り上げを落としている
旅行業界は絶体絶命の大ピンチまで売り上げを落としている。
さすがに生き延びるのは難しいのかもしれません。
旅行に行けなくなるのかもしれません。
「業績8~9割減」絶体絶命の日本の旅行業界に生き延びる道はあるか
名目国内総生産は、企業などが作り出す「付加価値」の合計で、作り出した付加価値の中から一番支払われているのは、会社員などに支給される給与です。
つまり、名目国内総生産は給与の源泉で、それがコロナで一気に50兆円以上、約1割落ちたことになります。
それも、飲食や運輸・旅行、イベント関連など、偏った業種での落ち込みとなりました。
その後、2020年10～12月では、551兆1000億円まで戻しています。
これは、コロナの影響が少し出始めた2020年の1～3月の数字とほぼ同じです。
ピークまでにはまだ戻していませんが、ほとんど戻したのです。
経済の回復が顕著な中国関連の製造業などでは業績が上向く傾向が顕著な一方、先ほど述べたような一部の業種では、戻りは非常に悪く、苦境が続いています。
今回は、とても大きなダメージを受けている旅行業に焦点をあて、その状況を見るとともに大手旅行各社の現状を見ていきます。
その中で、エイチ・アイ・エス(以下HIS)やKNT-CTホールディングス(近畿日本ツーリスト+クラブツーリズム、以下KNT-CT))両社の財務内容も簡単に分析します。
コロナの蔓延は「100年に一度のパンデミック」と言われていますが、ここ13年の間に「100年に一度の経済危機」と言われた2008年以降のリーマンショック、「1000年に一度」の災害の東日本大震災(2011年)などを私たち日本人は経験しました。
旅行業は今、いまだかつてない試練に立たされていますが、これは決して対岸の火事ではなく、この先、いかなる業界でも経験しうることだという認識も必要です。
引用元：https://news.yahoo.co.jp/articles/23c9065ffa83983231591518d6f05583f3f871c2
コメント
旅行業界は大ピンチです。
それはそうです。
こんなご時世で、旅行も出張も行く人はいないです。
人の動きを止めようと言っているのに、旅行になど行ける人はいません。
世の中がそんな動きだから旅行業界はピンチです。
未曽有の落ち具合です。
さすがに厳しすぎるのかもしれません。